自宅に冊子が届き始めていると思います。
ここでは、婚姻率についての推移についてまとめてみます😀
これから先、婚姻率は上がっていくのでしょうか?このまま下降するのでしょうか?
「国勢調査 2025年」における“婚姻率”の発表はまだ先になりますが、既存の統計や研究を基に、妥当性のある仮説によって予測をだしてみます。
以下、現状整理 → 予想パターン → 留意点 の順で説明します。
まず、最近の婚姻率・婚姻件数の動向を押さえておきます。
また、研究レベルで将来の婚姻・出生関係をモデル化する試みもあります。例えば、婚姻プロセスを動的モデル化する研究が報じられています。
したがって、「婚姻率は今後も低下傾向をたどる可能性が高い」という前提は、現実的な仮定と言えます。
国勢調査は 5年ごとに実施されるため、2025年の「国勢調査時点(常住人口ベースでの配偶関係割合など)」がどうなるかという観点で考えると、以下のようなシナリオが考えられます。
シナリオ | 前提条件 | 2025年の婚姻率予想(人口千対) | コメント |
---|---|---|---|
シナリオ A:漸減の継続・少子化圧力強化型 | 経済環境の悪化、若年の結婚意欲低下、晩婚化進行 | 約 3.5〜3.8 | 2023年の3.9 よりやや低下する前提 |
シナリオ B:横ばい型 | 婚姻に対する社会政策(結婚支援、子育て支援等)がやや効き始める | 約 3.8〜4.1 | 2023年水準付近、2024年の上昇を維持する想定 |
シナリオ C:反転上昇型(楽観型) | 結婚支援・社会制度改革・価値観変化が強く影響 | 約 4.1〜4.3 | 少し持ち直すが、高率期とはほど遠い水準 |
これらの予想は、あくまで過去の傾向をもとにした仮説値であり、実際は人口構造(特に若年人口の絶対数減少)や社会的要因が強く影響します。
国立社会保障・人口問題研究所の将来推計人口を踏まえると、若年人口(例えば20~34歳の男女)が将来急速に減少することが見込まれており、婚姻者となる母数自体が縮小するという構造的制約があります。
さらに、婚姻率を上げようとする場合には、単に「結婚する人の割合」を上げるだけでなく、未婚層への働きかけ(出会い機会、経済支援、結婚・子育ての安心感強化など)が不可欠となります。こうした政策的インパクトがどれだけ出るかが鍵です。
したがって、現実的な予測としては シナリオ A〜B の中間、すなわち 2025年の国勢調査時点での婚姻率は「約 3.7 ~ 4.0 人口千対あたり」あたり と見ておくのが妥当な線だと思われます。
婚姻率という指標は母数(人口規模・年齢構成)によって大きく影響をうけます。少子化なので、絶対数は減っているので、比率を押し下げる力になります。
また、社会変化、婚姻の価値観変化(結婚しなくても生きられる)が予測を変化させる可能性があります。
結婚相談所の成婚の実態はどうかというと..
婚姻率を高めるために出会いの産業におりますが、いままでプライベートで結婚していた方が、結婚相談所を気軽に利用できるようになった環境も大きく影響していると思います😊
連盟が算出している成婚数は上昇しています。
ただ、これはあくまでも連盟の成婚数であり、国全体の婚姻数があがっているわけではないのです。また、成婚退会してもその先に実際入籍まで至っているかの数値は算出されていません。
とくに、東京都に関しては、出会いは多くあっても結婚を選択しない、または、結婚したくても結果がでない男女が多く残ることは、変わりない事実だと思います。
結婚だけが全てではありませんが、やっぱり結婚してよかったなと感じながら、婚活のサポートを行っています。
長い人生を誰かと力をあわせて生きていく、たとえ離婚したとしても、誰かと一時期生きてみたという経験はよいものだと思います💖
当結婚相談所に入会せずとも、個別相談を受け付けています。ご希望の方は、ラインから予約をお願いします。